生命保険のご相談の前に

なぜ、保険が必要なのでしょうか？
保険は食べ物と違い、お金を払ったらすぐ使うものではないので、なかなかピンときません。
では、保険が役に立つ時はどんな時なのでしょうか？そこから考えると、少し分かりやすくなるかもしれません。

万が一に備えて
大黒柱が亡くなってしまったとき、収入が途絶えてしまい、残されたご家族の生活費、住居費、（お子様がいらっしゃれば）学費はどうしたらよいのでしょうか。また、専業主婦の方が亡くなられた時も、残された家族で突然家事のやりくりを始めるのは大変なもの。残されたご家族は仕事をセーブしたり、同じような生活が続けられない可能性もあります。
家族を支えてくれる人が亡くなると、世帯収入の減少に直結します。家族にとって大きな損失です。残されたご家族が生命保険金を受け取ることで、経済的負担を和らげることができます。

病気やケガなどの自己負担を軽減する
病気やケガで入院・手術となると、医療費は公的保険制度があるので、ある程度は賄うことができます。しかし、差額ベッド代やテレビ代などの雑費は公的保険制度の対象外で、原則自己負担となります。さらに、入院・手術となると、病院で過ごすことになるため、その間は仕事や家事、育児などができません。仕事を休めば収入は減り、治療費という支出が増えます。育児や家事はベビーシッターや家事代行会社にお願いすると、支出がさらに増えることも。
そこで役に立つのが医療保険です。治療費だけを補てんするためではなく、入院・手術による家計の変化を想定して加入を判断することが大事です。
医療保険は死亡保険と異なり、自分が生きている時に使うもの。ご結婚されている方だけでなく、独身の方も備えたいものです。

何かの理由で働けなくなってしまったとき
病気・ケガのリスクと死亡リスクの間には、介護状態や就業不能のリスクが存在します。生きてはいても、働けなくなり収入が途絶えてしまうので『経済的死亡』と呼ぶこともあります。生活費の上に治療費が上乗せでかかりますし、またそれがどれくらいの期間続くのかもわかりません。経済的には死亡よりもリスクが大きいと考える人もいます。そのような病気やケガで介護状態になった時、働けなくなった時の備えの一つに介護保険や就業不能保険があります。
生命保険や医療保険と比べると『就業不能保険』という言葉はまだあまり馴染みがありません。介護保険のほうが聞きなれていると思いますが、それもまた生命保険や医療保険と比べると、具体的な内容を想像しにくいかと思います。ただ、近頃は各保険会社が病気やけがで介護状態になったり働けなくなった時の保険商品を取り扱い始めています。給付金が受け取れる条件は各社で異なりますので、きちんと確認した上で選ぶ必要があります。

掛け捨てタイプと積み立てタイプの保険

どっちがお得？

掛け捨てタイプと積み立てタイプとは
保険を検討する際に、掛け捨てタイプの保険は損だと考えるものの、積み立てタイプの保険は保険料が掛け捨てタイプに比べて高いので、どちらを選んでいいか分からないという方が多いと思います。

●掛け捨てタイプのメリット、デメリット
積み立てタイプに比べて、保険料が安いのが掛け捨てタイプの大きなメリットです。先ほど触れたとおり、保険料が安い分、解約返戻金や満期金はありません。一定期間で保障が切れてしまうタイプが多いという点もありますが、一定期間だけ厚い保障を効率的に準備したい場合に適しています。

積み立てタイプの生命保険とは
途中で解約した時や満期の時に戻ってくるお金(解約返戻金や満期金)がある保険のことで、終身保険や養老保険が該当します。
一方、掛け捨てタイプの生命保険とは、解約返戻金や満期金がなく、その分保険料が抑えられている保険ことで、定期保険が該当します。

●積み立てタイプのメリット、デメリット
掛け捨てタイプに比べて保険料が高いというのが積み立てタイプのデメリットと言えるでしょう。しかし、保険に加入していることが貯蓄をいますので、その意識が薄くても毎月積立貯蓄をしている状況になっています。また商品のなかには、保険料の払込期間が終了するまでは解約した時に戻ってくる解約返戻金が低く抑えられているものの、保険料の払込期間が終了した後は支払保険料総額よりも多くの解約返戻金が戻ってくるように設計されている保険商品もあります。ただし、商品のなかには支払った保険料より戻ってくるお金が下回ってしまう場合もあるため、その点については確認が必要です。

結局どちらがいいの？

掛け捨てタイプだから損、積み立てタイプだから得というお話ではありません。
それぞれのタイプの特徴を知り、自分に必要な保障に対して適したタイプを選択することが必要です。
自分に必要な保障がわからない、必要としている保障に掛け捨てタイプ、積み立てタイプどちらを選択したらよいのかわからないときは
保険屋さん、ファイナンシャルプランナーなど専門家に相談することをお勧めします。